日本では永野芽郁が、韓国ではキム・スヒョンが違約金問題で話題となっています。
『涙の女王』で億万長者を築いたキム・スヒョンが、2025年、故キム・セロンとの未成年交際疑惑で大スキャンダルに巻き込まれています。

広告やドラマなど契約の解除で違約金は総額約30億円に膨らんでいるとの噂も。
この記事では、キム・セロンとの未成年交際事件の概要とキム・スヒョンの広告の違約金、そして今後の映画やドラマへの影響についても調査してしましたので是非最後までご一読ください。
事件の概要
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2025年2月16日、キム・セロンが24歳の若さで亡くなりました。死因は自殺と考えられています。
彼女の死後、YouTubeチャンネル「カロセロ研究所」が動画の中で、遺族と共にキム・セロンが15歳の頃からキム・スヒョンと交際していたと暴露する動画をアップし大炎上しました。
動画の中では、キム・スヒョンが徴兵期間中にキム・セロンに宛てた愛の手紙や、仲睦まじい2人の写真などが遺族により証拠として公開されました。
キム・スヒョンが所属する事務所ゴールドメダリストは3月31日の記者会見で交際の事実については認めているが「未成年交際は事実無根」と否定し、遺族やカロセロ研究所らに対して120億ウォン(約12億円)の名誉毀損訴訟を提起しました。
だが、広告主は遺族らの訴えに反応して、キム・スヒョンは否定しているが、ブランドのイメージにも関わるため、キム・スヒョンの広告が次々と削除されてます。
広告主からの違約金請求
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キム・スヒョンは広告モデルとして、約15社のブランドと契約を結んでいたと報じられています。
銀行、ファッション、流通、化粧品会社など多岐にわたる業界の広告モデルとして起用され、トップ俳優なだけに、1件当たりのモデル料は年間約7億~12億ウォン(約7,000万~1億2,000万円)と推定されています。
契約解除および違約金請求の状況
キム・スヒョンは、故キム・セロンとの未成年交際疑惑によるネガティブな世論の影響で、複数の広告主から契約解除や損害賠償請求を受けています。以下は具体的な企業と状況です。
- Dinto(化粧品ブランド)
- 2025年3月15日、Dintoは公式ウェブサイトを通じてキム・スヒョンとの広告モデル契約の解除を発表。「ブランドの価値と消費者の信頼を守るため」と理由を述べています。
- Prada(ファッションブランド)
- Pradaは「問題の重大性を考慮し、相互の合意により協力を終了」と発表。契約解除は本社レベルで決定されました。
- Tous Les Jours(トゥレジュール、ベーカリーチェーン)
- トゥレジュールは2025年3月中に満了するモデル契約を延長しないことを決定。
- D社(具体名非公表)
- 2025年4月25日、D社がキム・スヒョンと所属事務所ゴールドメダリストを相手に、約28億ウォン(約2億8,000万円)の損害賠償請求訴訟をソウル中央地裁に提起。理由は、私生活騒動による信頼関係の毀損とされています。
- A社およびB社(具体名非公表)
- 2025年4月末、A社とB社がキム・スヒョンとゴールドメダリストに対し、モデル料返還および損害賠償請求訴訟を提起。訴訟額は合計約30億ウォン(約3億円)。
- C社(具体名非公表)
- C社も契約解除および損害賠償請求を検討中と報じられており、総額は100億ウォン(約10億円)を超える可能性が指摘されています。
- 台湾セブンイレブン(ファンミーティング関連)
- 台湾でのファンミーティングがキャンセルとなった場合、違約金として約1億3,000万台湾ドル(約6億円)が発生する可能性が報じられています。
違約金の総額「30億円超え」
先ほどの広告主の違約金を表にまとめました。
広告主・企業名 |
請求額(ウォン) |
請求額 |
内容・備考 |
---|---|---|---|
企業A・B(韓国) |
約30億ウォン |
約3億円 |
モデル料返還および損害賠償請求訴訟を提起 |
企業D(韓国) |
約28億ウォン |
約2.8億円 |
ソウル中央地裁に損害賠償請求訴訟を提起 |
セブン-イレブン(台湾) |
約1億3000万台湾ドル |
約6億円 |
イベント中止による損害賠償請求を検討中 |
その他広告主(韓国) |
約200億ウォン |
約20億円 |
約15社が契約解除、違約金請求を検討中 |
韓国国内の訴訟・請求総額:約258億ウォン(約25.8億円)
台湾での損害賠償請求額:約6億円
総計:約31.8億円
韓国では、広告契約において「社会的物議を醸した場合、広告費の2~3倍の違約金を支払う」といった条項が含まれていることが多く、今回の請求額にも影響していると考えられます。
法曹界では、キム・スヒョン氏の賠償責任を立証するのは容易ではないとの見方もあり、今後の訴訟の行方に注目が集まっています。
ただし、今後の法的対応や各広告主との交渉結果によって、最終的な賠償額は変動する可能性があります。
ドラマ・映画の違約金
スキャンダルの影響は広告だけではなく、ドラマや映画にも影響してきそうです。
現時点の報道を確認する限り、『Knock Off』以外のドラマや映画で撮影が進んでいたり、契約段階にあった作品は確認されていませんでした。では、ノックオフについて違約金などは発生するのでしょうか。詳細にみていきます。
ドラマ『ノックオフ(Knock Off)』(ディズニープラス)

画像引用元:Disny公式
- 18話構成(2シーズン、各9話)のブラックコメディドラマ。
- 総製作費:約600億ウォン(約41億円、1USD=約150円換算)。
- キム・スヒョンの出演料:1話あたり約5億ウォン(約3,400万円)、全18話で約90億ウォン(約6.1億円)。
- 現状:2025年3月にシーズン1の公開が延期され、4月23日時点で撮影が無期限停止。ディズニープラスはキャストとスタッフに他のプロジェクトへの移行を許可。
違約金の推定
業界慣行では、俳優のスキャンダルによる契約違反の場合、違約金は出演料の2〜3倍、または製作費の20〜30%が求められることが一般的とのことです。
最悪シナリオ(全キャンセル)
報道によると、キム・スヒョンが負担する可能性のある違約金は180億〜1,800億ウォン(約12.3億〜123億円)と推定されています。
しかし、法的にはディズニープラスが直接俳優を訴えず、製作会社(Arc Media)が負担し、その後キム・スヒョンに請求する形が一般的。違約金は出演料の2〜3倍(90億ウォン×2〜3=180億〜270億ウォン、約12.3億〜18.5億円)が現実的。
現実的シナリオ(遅延のみ)
撮影再開や公開延期の場合、違約金は製作費の一部(例:20%=120億ウォン、約8.2億円)や出演料の1〜2倍(90億〜180億ウォン、約6.1億〜12.3億円)に抑えられる可能性もある。
ただし、現在のところ、ディズニープラス側からキム・スヒョン氏に対して正式な違約金請求が行われたとの報道は確認されていません。
作品としては、かなり面白そうなので公開の時期をずらす措置だけであってほしいですね。

まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回はキム・スヒョンさんの未成年交際疑惑に端を発した一連の騒動について、広告契約の解除や違約金、そしてドラマ『ノックオフ』の中断に至るまで、最新の情報をもとに詳しく調査してきました。
現在までに確認されている広告主からの違約金は、台湾セブンイレブン(約1億3,000万円)、D社(約2億8,500万円)、A社・B社(約3億円)などを合わせて総額約31.8億円にのぼります。さらに、ディズニープラス制作のドラマ『ノックオフ』も無期限の中断状態となっており、出演料の2~3倍に相当する12~18億円規模の違約金が発生する可能性もあると言われています。
キム・スヒョンさんは長年トップ俳優として第一線で活躍してきたため、違約金そのものを支払えないということはなさそうですが、今後しばらくは仕事のオファーが激減し、芸能活動が制限されることも予想されます。経済的・精神的にも大きな試練となるでしょう。
それでも、多くのファンが信じて待っているはずです。
真実が明らかになり、誤解が解けて、またスクリーンでその姿を見られる日が来ることを願っています。
